院長です。
ヒトパピローマウイルスワクチン（HPVワクチン）は、平成25年4月から定期接種となっていますが、痙攣や慢性の痛みなどワクチン接種との因果関係が否定できない症状が認められたとされ、同年6月より積極的勧奨（各自治体から個別に接種を勧める内容の文書をお送りすること）が行われなくなりました。このため、国内の接種率は大幅に低下し、現在では年間１％未満となっています。その後の調査で、このような症状はHPVワクチンの接種者と非接種者の間で同じくらいの頻度で、またHPVワクチンを接種していない男子でも女子よりやや低い頻度であるものの相当数見られることが報告されました。HPVワクチンが広く普及している海外諸国でも、接種者と非接種者の間で、またワクチン導入前と導入後で、発症率が増えている病気は1つもないことが確認されています。この間、日本小児科学会をはじめとする関連学術団体から、積極的な接種を推奨する旨の見解が出されています。
HPVワクチン接種推進に向けた関連学術団体の見解
HPVワクチン接種の早期の勧奨再開を強く求める声明
このようなことから、HPVワクチン接種についての検討が行われ、先日、厚生労働省から各都道府県に対して、HPVワクチン接種に関する情報を対象者に個別に情報提供するよう通知が出されました。やっと積極的勧奨が再開されたのかと思いましたが、通知文は下記のような内容となっています。
・公費によって接種できるワクチンの一つとしてHPVワクチンがあることを知ってもらい、HPVワクチン接種について検討・判断するためのワクチンの有効性・安全性に関する情報等を対象者等に届けることを目的とする。
・情報提供資材の個別送付や接種日時及び場所等の周知に当たっては、「接種を受けましょう」「接種をおすすめします」など、個別送付することで定期接種の積極的な勧奨となるような内容を含まないよう留意する必要がある。
つまり個別の情報提供が再開されるということであって、残念ながら積極的な接種の勧奨が再開されたわけではないようです。しかしこれでも一歩前進だと思います。
HPVワクチン接種が重要なことはすでに明らかとなっており、当院ではこれまでも、HPVワクチン接種をお勧めしてきました。下記のリーフレットをよくお読みいただいて、この機会に是非HPVワクチンを接種していただきたいと思います。不明な点がありましたら、いつでも遠慮なくお問い合わせください。
（2020.10.27.）